精神科領域でオンライン診療の
医師向け「手引書」が完成

なぜ医師向けの「手引書」が必要なのか

オンライン診療は、2018年4月に本格的に公的医療保険制度に導入されたばかりの新しい医療です。
そしてスマホやパソコン、インターネットなどを使うので、医師や医療機関にはITやWebの知識が求められます。
したがってオンライン診療を行っている医師のなかには、手探り状態の人も少なくないはずです。

もちろんこれまでも、オンライン診療の医師をサポートする態勢は存在しました。
例えば、オンライン診療のシステムを開発・販売している企業は、自社が蓄積したノウハウを医師たちに提供しています。
さらに厚生労働省は「オンライン診療の適切な実施に関す指針」を作成し、これも多くの医師が参考にしているはずです。

ではなぜ、今回つくられた「精神科領域における遠隔（オンライン）診療のための手引書」が注目されているのでしょうか。
それは、医師が作成した医師向けの手引書だからです。

オンライン診療に限らず、あらゆる医療領域に、指針（ガイドライン）や手引書が存在します。
このようなものが存在するのは、医療の質を均一にする必要があるからです。
日本の公的医療制度は、全国どこでも同じ医療を受けることができることが前提になっています。
そのため医療費は全国一律です。

医療機関の設備の充実度や医師のスキルの質にかかわらず、同じ医療行為（治療）には同じ料金が課されているのです。
指針（ガイドライン）や手引書といった、書かれたものは、同じ行動を取るには便利です。

もちろん現場の医師たちは指針（ガイドライン）や手引書に書かれてあることだけをしているのではなく、それ以上のことを行っています。
しかし指針（ガイドライン）や手引書があれば、最低限の水準をクリアすることができます。

また、ビジネスパーソンではなく、医師だからこそ指針（ガイドライン）や手引書が必要になる事情もあります。
会社勤めのビジネスパーソンは、自身が社長になるまでずっと上司がつきますし、営業担当者であれば総務部門や経理部門や販売部門がフォローしてくれます。

しかし医師は、一定期間がすぎると患者集めから治療、アフターフォローまで、1人でこなさなければなりません。
特に外科医は、執刀医として手術室に入ったら、1人で重要な決断をしなければならないこともあります。

しかも医療は日々新しい医療が生まれていますが、それをフォローするのも、医師の場合、自分だけで行わなければなりません。
医師たちが「学会」という研究組織をつくり、ほとんどの医師がいずれかの学会に所属しているのは、自ら研鑽することが常に求められているからです。
そして多くの学会は、自分たちの専門領域の病気について、治療指針（ガイドライン）を作成しています。その指針は定期的に更新され、最新医療を盛り込みます。

「精神科領域における遠隔（オンライン）診療のための手引書」は、学会ではなく、「遠隔神経科医療手引書策定タスクフォース」というチームが作成しています。
しかし、特殊な医療を行っている医師のために「治療の仕方」を紹介している点は、学会による治療指針と同じです。

精神科領域における遠隔（オンライン）診療のための手引書をつくった狙い

「精神科領域における遠隔（オンライン）診療のための手引書」を作成した、遠隔神経科医療手引書策定タスクフォースは、慶應義塾大学医学部精神・神経科学教室の岸本泰士郎・専任講師（医師）をリーダー（総括）とするチームです。
手引書は、日本医療研究開発機構（AMED）の委託事業の一環で作成されました。

慶應義塾大学医学部はこの手引書を作成した狙いについて、以下の3点を挙げています。

• ・精神科領域でのオンライン診療を安全に高い質を保ちながら行うため
• ・オンライン診療を法令に則（のっと）り正しく行うため
• ・オンライン診療に関連する法令やガイドラインは膨大かつ難解で、医師が理解するのに困難だったため

この手引書の作成にあたっては、アメリカ遠隔医療学会（ATA）の協力をあおいだといいます。また遠隔神経科医療手引書策定タスクフォースには医師のほか、法律家やIT技術者も参加しています。

「精神科領域における遠隔（オンライン）診療のための手引書」の概要

「精神科領域における遠隔（オンライン）診療のための手引書」は「精神科」とついていますが、システムや法律関係などの内容は、内科や小児科など他科の医師にも参考になります。

手引書は全56ページで、「第1章　臨床におけるポイント」「第2章　法令におけるポイント」「第3章　技術におけるポイント」の3部構成になっています。
それぞれの概略を紹介します。

まとめ～模索しながら前進

オンライン診療はすでに医療現場に投入されています。
しかしオンライン診療は当初、厚生労働省や一部の医師から否定的にみられていました。使用を制限する動きが根強かったのですが、その利便性を訴える医師とシステム企業の尽力によって本格導入に至った経緯があります。

そのため、オンライン診療に積極的に取り組み医師たちは、オンライン診療の「真価」を世間に示さなければなりません。
そういった意味で、オンライン診療は模索しながら前進している状態です。
したがって慶應義塾大学医学部という日本の医療界で重要な位置を占めている機関がリードして「オンライン診療手引書」を作成したことは、重要な意味があります。