遠隔診療（オンライン診療・遠隔医療）の
メリットとデメリット

ICTの「C」がすごい

IT企業やIT技術というと最先端である。または、便利といったイメージを持つかと思います。遠隔診療（オンライン診療・遠隔医療）に使われているのはこのITより進んだICTです。

ITはInformation Technologyといい、情報技術と訳されます。
ICTはInformation Communication Technologyといい、情報伝達技術と呼ばれます。
遠隔診療の場合、患者の病気情報や医療情報をやりとりするだけでは足りず、医師と患者がしっかりコミュニケーションできなければなりません。それでITに「C」を足した技術が必要なのです。

東京慈恵会医科大に先端医療情報技術研究講座という部署があり、そこの高尾洋之准教授は、ICTを用いた遠隔診療は、

• ・医療の質向上
• ・患者満足度の高いサービス
• ・医療者の負担軽減

を実現できると話しています。

高尾准教授たちは実際に、専門医がたくさんいる都会の診療所と、東日本大震災の被災地である宮城県石巻市の診療所との間で遠隔診療（遠隔医療）を実施しています。またシンガポールでも、カメラ付きロボットや通信機器を使って、患者の運動の様子をモニタリングする仕組みをつくりました。

在宅医療の祐ホームクリニックを東京と石巻市で計5カ所運営している医療法人社団鉄祐会の武藤真祐理事長は、医療機器と通信機器の向上により遠隔診療でも一般的な外来診療と同等の医療を提供できていると胸を張ります。
直接の対面診療の場合、1時間待って3分診療ということも珍しくありませんが、遠隔診療（オンライン診療）であれば医師と患者の都合の良い時間に診療が行えるので、より深く患者を診ることができるからです。

医師のいない場所だけでなく、医師がいるところでも活躍

厚生労働省は当初、遠隔診療（オンライン診療・遠隔医療）の導入に積極的ではなく、へき地や離島に限って使えるようにしたいと考えていました。

医師がたくさんいるところではこれまでの直接の対面診療を原則として、医療過疎地にだけ例外的に遠隔診療（遠隔医療）を普及させようとしていたのです。

高尾准教授は徳島県を例に出し、「同県南部には常勤の脳神経外科医いないため、遠隔診療で都会の脳神経外科医が診断できるとよい」と提案しています。
医師不足を遠隔診療で補うという考え方は理解しやすいのですが、ところが実は医師がいる時でも遠隔診療（遠隔医療）は役に立ちます。
例えば開業医は自分の専門領域については詳しいのですが、他の領域になると診断や治療に困ることがあるそうです。そんなときに遠隔診療で専門医に相談することができれば、患者の利益も大きくなるでしょう。

また中規模の病院ですと、夜から朝方にかけて病院に泊まり込む当直医は1人になることがあります。救急車で運ばれてくる患者の病気がそのときの当直医の専門外でも診なければなりません。
遠隔診療（遠隔医療）が進めば、その当直医が別の病院の当直医に相談することができます。

空いた時間に診てもらい、退院後も安心

これまでの話は、医師と医師をつなぐ遠隔診療（遠隔医療）が患者に大きなメリットをもたらす、という事例でした。
次に、患者が遠隔診療（オンライン診療）から直接受けられるメリットについて見てみましょう。

東京女子医科大学が行っている実験は、サラリーパーソン向けの遠隔診療（オンライン診療）サービスです。サラリーパーソンが会社のオフィスの空き時間にスマホアプリを立ち上げて、画面に現れた担当医から血圧数値に関する所見や、むくみの状態についてのアドバイスを受けます。
受診の支払いは登録していたクレジットカードで済ませ、薬は後日宅配便で届きます。

このシステムの最大のメリットは、通院時間ゼロ、待ち時間ゼロということです。これなら肥満や生活習慣病を抱えていながら、日々の忙しさから受診できない働き盛りの人も「医師にかかろう」という気持ちにさせます。

ある病院では、退院患者にタブレット端末を持たせて、いつでも医師に相談できるようにしました。 IT機器に不慣れなお年寄りがきちんと操作できないときは、医師の側からタブレットを操作できるようにしています。

特定の診療科目でも大いに役立ちそう

スマホやPCなどからビデオ通話方式で遠隔診療（オンライン診療）が行えるという事は、直接病院やクリニックに足を運ばなくても良いという事です。
遠隔診療を必要とする患者は、主に離島や過疎地域などに住んでいる人のほか、都市部でも外出が困難な高齢者、忙しくてなかなか通院する時間が無い人などを想像すると思いますが、実は他にもございます。

人に知られたくない恥ずかしい症状や病気などで、クリニックに通いたいけどなかなか通えないでいる人なども該当します。

治療しなくても生死に関わらない場合は、辛くても放置して我慢している人が多い筈です。
このようなケースでお悩みの人にとっても遠隔診療というのは大きな救いとなり、恐らくその多くが「クリニックに通う必要が無ければ治療してみよう」と考えているものと想定できるので、このような特定の診療科目の受診者数も、遠隔診療の認知度向上に伴い増えていく事が予想されます。

これに該当する症状で代表的なものに便秘、痔などがあり、主に消化器科や肛門科などが専門になります。これらは遠隔診療可と謳っているクリニックであっても、検査や患部を見た上での診断が必要なので、少なくとも初診においては直接来院の必要な対面診療が必須となりますが、定期的に通院する事が想定される場合は、担当医師の判断次第では再診以降における遠隔診療が可能となる場合もあります。
しかしその場合でも、状態や経過を見るのを目的として何度かに一度は来院を求められることもあります。
このような流れがありますので、こちらの症状などの場合は最初から遠隔診療での治療を目的にはしないほうが良いでしょう。
それでも、通院回数を減らせる可能性があるという事は十分メリットと捉えるべきです。

対して、ED（勃起不全）やAGA（男性型脱毛症）、性病などの症状は、クリニックにもよりますが、初診からでも遠隔診療が可能なところが多くなってきています。
ですが、これらも検査や保険診療を希望する場合だったり、クリニックの治療方法次第では、直接来院する事を求められますので注意が必要です。
事前に初診から遠隔診療が可能か把握しておくと良いでしょう。

いずれにしても、このような症状で悩んでいる人達の多くが救われるのであれば、遠隔診療（オンライン診療）の存在意義は大きいものと言えます。

ED治療やAGA治療をお考えの方は、初診から遠隔診療（オンライン診療）が可能な当クリニックで治療する事をおすすめします。

■予約はこちらから
【スマホ・タブレットの場合】
https://www.lifesharers.org/clinics/mobile/
【パソコンの場合】
https://www.lifesharers.org/clinics/pc/

「拡大しても自分は使わない」という医師は意外に多い

バラ色の医療に見える遠隔診療（オンライン診療・遠隔医療）ですが、中には不信感を持っている医師も少なくありません。
医療系メディアのメドピアが2016年に、医師を対象にした遠隔診療に関するアンケートを行いました。その結果、多くの医師が遠隔診療は今後拡大するだろうが、自分は参画しようとは思わないと考えていることが浮き彫りになったのです。

遠隔診療は今後拡大するだろうと答えた医師は87.9％に達しました。しかしその内訳を見ると、自分は参画したいとは思わないと答えた医師が50.9％と、参画したいと答えた医師の37.0％を大きく上回ったのです。

遠隔診療に参画したくない理由の中には、患者を直接診ないと正しい診断や治療をする自信がない、患者との信頼が築けるかどうか心配といったものがありました。
これは、遠隔診療の推進派の医師たちと真逆の考え方といえます。
推進派の医師たちは遠隔診療（オンライン診療・遠隔医療）の技術が進歩し、直接の対面診療並になったとしているのですが、慎重派の先生はそこまで達していない、対面診療の方が適切な医療を行えると感じているようです。

現在では私たち患者側も、自身が罹っている症状で遠隔診療にすべきか、対面診療にすべきかをしっかりと考え、使い分けていくことが必要であると言えるでしょう。
生死に関わるような重い症状を遠隔診療ではなかなか診ることはできないでしょうし、入院や手術の場合は当然の事ですが、触診や各種検査が必要な場合などにおいては通院が必要になります。
その点で考えると、先程も例に挙げたEDやAGA、このほかに肥満治療、禁煙外来などといった症状などに遠隔診療は適しているのではないでしょうか。

国内医療界の権威は慎重姿勢

さらに日本医師会の副会長という国内医療界の権威、中川俊男医師（新さっぽろ脳神経外科病院理事長）は、遠隔診療は対面診療の補完にすぎないと、遠隔診療（オンライン診療・遠隔医療）の拡大について慎重姿勢を示しています。この見解を示したのは2017年3月のことです。

中川副会長は、遠隔診療を本格的に日本の医療に定着させるには、次の2点は欠かせないと指摘しています。

• ・患者にとって有用かつ安全であるという証拠を示す
• ・画像診断などの取り扱いは厳格に運用すべき

中川副会長も、多くの国民がスマホやタブレットの操作に慣れている現代、遠隔診療（オンライン診療・遠隔医療）などのICT診療を進化させていくことは否定しない、という立場です。
また、厚生労働省が押し進めている地域包括ケアシステムでも、ICT診療は大きな利点があると認めています。

それでも中川副会長が慎重姿勢を崩さないのは、「最終的に医療の責任を取るのは医師である」という考えがあるからです。
また、ICTを活用する遠隔診療（オンライン診療・遠隔医療）には、ICT企業やIT企業の参入が欠かせません。そういった点について中川副会長は医療行為が営利企業化する懸念を示しています。

厚生労働省の中にも懸念の声が

厚生労働省の官僚が医療系出版社主催の座談会で、次のように述べています。この座談会は2017年に行われました。

• ・技術革新の準備なしに遠隔診療を拡大させるとかえって普及に水を差す
• ・対面診療を行う従来型の医療機関と連携することなく、無秩序に遠隔診療を解禁すると、患者の医療機関にかかる行動に偏りが出てしまう
• ・質が不明確な遠隔診療が広がりかねない

厚生労働省は微妙な立場に立たされています。これだけ強い遠隔診療（オンライン診療・遠隔医療）の拡大の波を押し戻すことはできないのですが、医療側にも反対意見が根強いため、遠隔診療を大々的に推進することもためらっているようです。

この官僚は対談で、「対面診療を一切行わないことを前提とした遠隔診療を容認するものではないが、遠隔診療を否定することもない」と苦しい胸の内を明かしています。